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医療費節約術9選~フル活用して海外旅行へ行こう!

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医療費って節約できるものなの?

医療費って節約できるものであることをご存知でしたか?

自由診療でない限りは日本で一律同じ料金のはず」とタカをくくっている人は知らないうちに損している可能性が高いです。

今回は、国や病院が率先して教えてくれない、医療費を節約するワザを紹介していきたいと思います。


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医療費を節約する方法

まずは、医療費を節約する方法を箇条書きにしておきます。

  1. 休日に通常診療する病院を探しておく
  2. 通院するなら小さな病院より大病院
  3. 複数の病気は一つの病院でまとめて診てもらう
  4. 骨折や盲腸程度なら郊外の看護師が少ない病院
  5. 差額ベット代の請求に要注意
  6. 緊急性の低い手術と入院は「ひと月以内」が鉄則
  7. ジェネリック医薬品を検討する
  8. スイッチOTC薬を活用する
  9. 領収書は捨てない!医療費控除は要チェック

休日に通常診療する病院を探しておく(1)

無理をしないと日中に会社を抜け出すことができず、夜間や休日しか通院できない人は多いのではないでしょうか。

例えば、日曜・祝日に診療してもらうと「休日加算」として、初診で750円、再診で570円の費用が加算されます。

また、午後6~8時に診療すると「時間外加算」として、初診で255円、再診で195円の費用が加算されます。

通常はこれらの費用はどこの病院でも請求されるものですが、「開業したばかりの医療機関」では患者を集めるために、休日でも「通常診療を行っている」と掲げていることがあります。

これから大事な休日の時間を潰して医療機関にお出かけになる方は、事前に休日に通常診療を行っている医療機関を調べておきましょう。

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通院するなら小さな病院より大病院(2)

もし、あなたが糖尿病、高血圧症、不整脈などの生活習慣病を抱えており、これから長期間にわたり通院するのであれば、小さな病院よりも大病院の方がお得かもしれません。

いま日本では、病院ごとの役割分担を明確にする方針で制度設計が進んでいます。

具体的には「急を要する患者や先進医療を受ける患者」は大病院、それ以外の患者は中規模の病院や町の診療所といった具合です。

最近あらゆるところで見聞きする「かかりつけ医を持ちましょう!」という宣伝は、厚生労働省の方針をあらわすわかりやすい例でしょう。

しかし国は「かかりつけ医を持とう!」とスローガンだけでは、医者がやる気をださないことは重々承知しています。

ですから、長期の通院が必要な慢性疾患の患者を、中規模病院や診療所が積極的に受け入れるようにインセンティブを用意しました。

そのインセンティブは、「特定疾患療養管理料」、「特定疾患処方管理加算」などにあらわれています。

これらの制度は、医療機関の規模によって細かく金額が分けられており、小規模な病院ほど加算される金額が大きくなるのが特徴です。

例えば、19床以下の診療所が最も高くなる一方で、200床以上の大病院には加算されないことになっています。

問題は、これらの費用が「患者に請求される」ということなのです。

糖尿病で月2回の診察を受ける場合の、大病院と診療所の費用を比較すると以下のようになります。(3割負担の場合)

経過時間 診療所 大病院
1ヶ月目 1,730円 1,470円
2ヶ月目 2,620円 840円
3ヶ月目 2,620円 840円
合計 6,970円 3,150円

通院時期が長くなればなるほど、診療所では高い医療費を支払うことになるのが理解できると思います。

もしも、今後も同様の治療が続くのがわかっているのであれば、大病院に乗り変えるのも一つの手です。

しかし、大病院に飛び込みで診察をお願いすると「紹介状はありますか?」と必ず聞かれます。そして、紹介状がなければ「選定療養費」(保険外併用療養費)をとられます。

選定療養費の金額は、病院が自由に設定でいるのが特徴で、5,000円~10,000円を請求する大病院も珍しくありません。

そのため、もしも大病院への通院を目指すのであれば、かかりつけの病院や数回通院した病院で「念のため、大病院でみてもらいたい」とお願いして紹介状を書いてもらいましょう。紹介状を書いてもらう費用は750円程度ですし、断る医者もほとんどいないでしょう。

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複数の病気は一つの病院でまとめて診てもらう(3)

一つの病気で診察してもらう際には、他に不安な病気がないか考えて同一日で受診すると、初診料を節約することができます。

同じ病院での診療ならば、2科目の初診料は半額になり、3科目以降は無料になります。

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骨折や盲腸程度なら郊外の看護師が少ない病院(4)

看護師さんの人数によって入院費用に違いがでるのはご存知でしょうか。

例えば、患者7人に対して看護師1人が付く場合には、入院時の基本料金である「一般病棟入院基本料」の自己負担額は1日4,773円です。

一方で、患者15人に対して看護師1人が付く場合には、一般病棟入院基本料の自己負担額は1日2,880円です。

また、「一般病棟入院基本料金」には医療経費の地域差も考慮されます。この地域差は、東京23区内と東京郊外で最大1日45円程度の開きにしかなりませんが、入院が長期になれば無視できない金額です。

看護師が多くいて、都心にある病院のほうが安心の先進医療であれば話は別ですが、骨折や盲腸などの比較的軽度の症状であれば、無理して都心で入院しなくても良いかもしれません。

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差額ベット代の請求に要注意(5)

入院費用が想像以上に高くなってしまう原因の一つに、「差額ベット代」があります。

原則として病室は、4人部屋までが「個室」扱いとなるのはご存知でしょうか。

そのため、1人~4人部屋に入院すると、病院側に全額患者の自己負担となる差額ベット代を請求される可能性があります。

厚生労働省の2014年7月の時点で、全国の差額ペット代の1日平均の金額は6,129円ですから入院が長期化すると、治療費よりもベット代のほうが高くなることもあります。

しかし、必ずしも「差額ベット代」を支払わなくていい場合もあることを知っておきましょう。

それは、我々患者側の希望ではなく、病院側の都合で個室に入ることを要請された場合です。

例えば、「個室しか空いていない」とか「治療上の必要性がある」と病院側から言われたら、その趣旨を再度確認して下さい。

なぜならば、病院側からの要請で個室に入る場合は、病院側から同意書へのサインを求められるのですが、同意書にサインしてしまえば差額ベット代を支払うことになってしまうからです。

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緊急性の低い手術と入院は「ひと月以内」が鉄則(6)

2013年に実施された全国健康保険の調査(「医療と健康保険に関する意識調査」)では、国民の約4割が制度内容について「初めて知った」、「名前は聞いたことがあるが、内容は知らなかった」と回答しています。

しかし、一度でも入院した人であれば、「高額療養費制度」のことはご存知だと思います。

この制度は、一月あたりの医療費が高額になった際に、自己負担額の上限額を超えた分の医療費を患者に支給する制度です。自己負担額は、年収に応じて決まります。

国民健康保険・国民保険組合・共済組合など、公的医療保険に加入して、尚且つ日本に居住していれば誰でも利用できる世界に誇るべき素晴らしい制度です。

外国の方にこの制度のことを話しても、「嘘」だと思われて信じてもらえないくらい、恵まれた制度です。

しかし、この制度を利用する際に気を付けておきたいのは、上限額は1月単位で計算されるという事実です。

つまり、手術を入院が1ヶ月以内に収まっても、月をまたいでしまうと各月の医療費が上限額に達しない可能性があるのです。

例えば、高額療養費制度の限度額が8万円の方が、入院手術に15万円を請求された場合を考えます。

もしも、手術と入院が同月内に収まれば、15万円の費用のうち、上限額8万円を超えた7万円は後で支給されます。

一方で、入院と手術が月をまたいでしまい、最初の月に7万5,000円、次の月に7万5,000円を請求されたような場合は、いずれの月も上限額8万円に届いていません。

そのため、7万5,000円×2の15万円分の全てが自己負担になってしまいます。

そのため、患者として覚えておくべき事は、急を要する手術でない場合には主治医と相談して同じ月に入院&退院できるスケジュールを組むと良いと思います。

なお、事前に健康保険組合に「限度額適用認定証」を申請して認定書を受け取っておくと、医療機関の窓口の支払い時に上限額を支払うだけで済みます。

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ジェネリック医薬品を検討する(7)

薬剤師と相談して、ジェネリック医薬品を処方してもらうのも、医療費を下げる一つのコツです。

しかし、ジェネリック医薬品は、本来処方された薬と成分は同じでも同じ薬・効能を保証するものではないので注意しましょう。

例えば、薬をコーティングする部分の成分が、ジェネリックと先行薬では異なることがあります。それにより、成分が溶けだして体に作用するまでの時間に差がでることもあるそうです。

ジェネリック医薬品では不安な場合は、処方された薬をそのまま服用することをお勧めします。

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スイッチOTC薬を活用する(8)

市販の薬よりも、医師の処方箋が必要な薬の方が効果がある気がするというのは勘違いです。

以前は医師の処方箋が必要だった薬の成分の中には、市販薬で使えるようになったものが多数あります。

特に、風邪薬、鼻炎薬、胃薬などは、処方箋がなくても薬局で買えるものもありますので、かかりつけの薬剤師に質問してみるのも良いと思います。

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領収書は捨てない!医療費控除は要チェック(9)

医療費控除は積極的に活用すべき制度です。

医療費控除は、1年間の医療費が合計10万円(所得200万円未満の場合は所得の5%を超えた場合)を超えた場合、確定申告すれば一定額の税金が戻ってくる制度です。

自分はそれほど医療費を使っていないと思っている方も、適用の範囲がとても広いので再度確認することをお勧めします。

例えば、「生計を一つにしている間柄」であれば、まとめて請求することができます。つまり、夫や妻の間柄だけでなく、実家から離れて暮らす子供や、高齢の両親に仕送りをしている場合にも、同一生計として認められます。

また、医療費と認められる範囲は、「治療に要した費用」かどうかが基準になります。

立ておば、以下のようなものはすべて医療費と認められる可能性が高いです。

医療費と認められる費用
  •  漢方薬、ビタミン剤
  • 家庭常備薬の補てん費用
  • タクシー代(急を要する場合)
  • 義手・義足、松葉杖、車いす
  • 血圧計、加湿器、空気清浄器、鼻炎用マスク(医師の指示に基づく必要アリ)
  • メガネ(治療に必要な場合)
  • おむつ(証明書のある寝たきりの場合など)
  • あんま・マッサージ・はり
  • 家政婦の費用(在宅治療の場合)
  • フィットネスクラブの利用料(医師の指示照明がある場合)

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まとめ

今回紹介した医療費を安くする方法は、国や病院の口からは率先して伝えられることはありません。

なぜならば、日本の医療・福祉制度の原則は「申告制」だからです。

つまり、制度を知っていて行動に移す人だけが得をする制度設計なのです。

めんどくさいから何もしないというのも一つの選択肢だと思いますが、知らないうちに無駄なお金を払いたくないと考える人は是非とも参考にしてください。

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